先日に日経新聞の記者からコワーキングスペースについて取材を受けました。その取材結果が記事となりました。少し残念なことに電子版のみですが、これはまさにポータルサイトであるcocopoを運営している成果です。
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目次
コワーキングスペースの増加状況やその理由について取材|働き方改革などで注目されるコワーキングスペース
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記事の内容としては、いくつかのコワーキングスペースの実例を挙げて紹介されたうえで、コワーキングスペースの探し方として、ポータルサイトのcocopoが紹介されています。
最近、こういった取材や質問が多く、働き方改革やリモートワークの推進などの影響でコワーキングスペースが注目されることが伺えます。記事中にもあるのですが、コワーキングスペースはこの2年ぐらいで日本全国で300件から600件以上に倍増しています。それだけ必要だと感じて運営をする人、会社が増えているということです。
後発企業でも大手メディアからの注目を受けるのはポータルサイトというメディアがあるから
今日の記事の本題は、日経新聞で紹介されたということではなく、ポータルサイトというメディアがあることには大きなメリットがあるという話です。
コワーキングスペースの日本における歴史は7年ほどです。その中でも、私がコワーキングスペースに携わるようになって2年ちょっとです。業界的には新参者です。
ですが、こうやってメディアからの取材を受けることがあります。先日はForbes Japanから「コワーキングスペース」アドバイザーとして紹介されたということも記事にさせていただきました。
https://hatahiromasa.com/coworking/futureworkstyle/
その理由は、cocopoというポータルサイト、いわばメディアを持っているからに他なりません。
もちろん、大手企業や業界的に特長的なサービスを運営すれば取材はあると思いますが、うちのような零細企業ではなかなかメディアの人に気づいてもらうことすら難しいです。
取材側にとってメディア運営者の意見というのは説得性を増す材料になりやすい
取材側をする側にとってもメディア運営者というのは読者に対して説得性を増しやすい存在です。
記事を記事を作成する立場になって考えると、誰にインタビューしているのか、そしてその人のバックボーンが何かということは記事の説得性に影響してきます。
業界的には、一番の知名度があって、知識も深いと知られている人も、業界以外の人になぜその人の発言が重要なのかということが伝われないといけません。
例えば、日本で初めて〇〇をしたとか、日本全国に〇〇店舗を運営しているとか、客観的にその人が業界に詳しい人であるということが伝わらないといけません。
後発企業は、日本で初めてとか、他よりも店舗数が多いという事実を作るのは容易ではありません。ですが、ポータルサイトというメディアであれば、比較的取り組み易い方法となります。
詳しくは下記の投稿を読んでください。
後日談:やっぱり日経新聞の影響は大きい、アクセスが倍になりました
メディア掲載の影響度合いについても共有しておきます。後日というか翌日ですが、アクセス状況を見ると、上記のように倍増していました!
日経新聞の電子版ということで影響は少ないかと思いましたが、やはり影響は大きいですね。(もとのアクセスが少ないので倍にはなりやすいですが。。。)